介護用品のレンタルは医療費控除できる?ベッドやお風呂用品は買うべきか?!

「介護をする」上で必需品になっている介護用品。

「ベッド」や「お風呂の手すりや椅子」など自宅で必要になってくるものは多くなりますね。

この「ベッド」や「お風呂用品」はどこで準備をすれば良いのでしょうか?

新生活を始める時のように家具用品店に行っても、なかなか見かけませんよね。

実は介護保険を使用して「レンタル」や「購入」ができるのを知っていましたか?

しかも、介護保険を使用すると自己負担額は1割になっています。

かなりお得ですね!

でも、迷うのが「レンタル」をすべきか。

「購入」してしまうべきなのか。

という事じゃないでしょうか。
どっちがお得に介護用品を準備できるのか?

「ベッド」と「風呂用品」を例に考えていきましょう!

※2018年3月時点の情報です。最新の情報とは異なる場合があります。
※本ページはプロモーションが含まれています。
※本記事にはアフィリエイトプログラムを利用しての商品のご紹介が含まれます。本記事を経由しサービスのお申し込みや商品のご購入をした場合、サービスや商品の提供元の企業様より報酬を受け取る場合がございます。

スポンサーリンク

こちらの記事も読まれています

老人ホームの平均費用は?医療費控除で自己負担は軽減される?

介護と仕事の両立はきつい?仕事を辞める前に知らないと大変なこと

親の介護費用は誰が払う?施設の利用だけでは兄弟間のトラブル解消にならない!!

介護用品の「レンタル」と「購入」の違い

介護用品と言ってすぐに思いつくのは介護用ベッドや車いすですよね。

この「ベッド」がレンタルでも、購入もできるならどっちがいいでしょうか。

実はすべての介護用具が介護保険が利用できるわけじゃないんです。

要介護度によって、介護保険の対象外となることもあります。

「ベッド」や「車いす」であれば、「購入」する場合は介護保険の対象外となります。

しかし!

「レンタル」だったら、介護保険の対象となり、自己負担額は1割負担となります。

要するに、「ベッド」を「購入する」なら全額自己負担という事ですね。

でも!

「ベッド」などを購入する場合は年間10万円までは介護保険が利用できます。

ちなみに年度が変わると、また上限10万円まで復活します!やったー!

介護保険を利用すれば10万円の介護用品も1万円で購入できますね。

レンタルも自己負担は1割ですので、利用料が1か月5千円であれば、500円で使用できます。

ただ、注意も必要です。

介護保険を使用するという事は、介護保険の自己負担の範囲内で使うという事です。

他の介護サービスを使用するときは、ベッドを買ったことによって「他の介護サービスが使用できなくなっちゃった!」という事にならないようにしなければなりません。

この辺の計算なんかは担当のケアマネジャーの方が介護保険内に収まるか計算してくれるので、ケアマネさんと良くコミュニケーションをとっておくことをおススメします。

介護保険対象の介護用品は何がある?

「レンタル」で介護保険対象の介護用品はたくさんあります。

取付工事のの必要ない手すりや段差解消のためのスロープは介護度が低くても利用できます。

しかし、車いすや車いすの付属品、介護用ベッド、マットレス、体位変換介助用具などは要介護2以上の方しか利用できないことになっています。

要介護2以下の方は自分で「なんとか」歩けるような方が多いので、そのような方には使用できないですよ~という事ですね。

何とか歩いている方が快適なベッドや車いすを手に入れたら、歩かなくなっちゃって、本当に歩けなくなっちゃいますもんね。

これには納得します。

「購入」で介護保険の対象になる介護用品は
腰かけ便座、自動排泄処理装置(便・尿が自動的に吸引されるもの)、入浴補助具(風呂の椅子など)、簡易浴槽、リフトの釣り具(体に直接触れる部品)です。

内容をみて、ピンっと来た方もいるかもしれません。

直接肌に触れる介護用品が「購入」の介護保険の対象となっています。

使いまわしが出来ないものは「購入」の際に介護保険の対象になるんですね。

確かに、誰かが使った便座や排泄装置なんて、絶対使いたくないです!(笑)

スポンサーリンク

介護用品のレンタルは医療費控除できる?

介護用品のレンタルは医療費控除の対象にはなりません!

これは、理由があります。

最近の介護用品はとっても便利になっています。

いろいろなところが電動で動くようになっていたり、力を使わずに楽に介護ができるような物から、楽に移動できる物まで色々あるんです!

ネットで見てると、「こんなものまであるの?」「ハイテク!!」と思わず声が出るものが沢山あります。

でも、たくさんの良い介護用品があることに落とし穴もあるんです。

「わあ~!これ便利!使いたい!」と歩けるおばあちゃんが、ハイテクな介護用品を使い始めたら、どうなるでしょう?

「ベッドの上で何でもできる」「歩かなくても車いすで移動できちゃう」

このような状況を作ってしまうと、たちまち「歩ける」おばあちゃんは「歩けない」おばあちゃんになってしまいます。

これは医療的に見たときに、その介護用品は必要なかったと判断できます。

だから、「医療費」控除にならないのです。

必要な人に必要な介護用品だけ行きわたるように

介護用品のレンタルは医療費控除されず、介護保険の範囲内で1割負担となっているのです。

良かれと思って、良い介護用品を使っていたがために、かえって悪影響を与えることもあるんですね。

ベッドや風呂用品は買うべきか?!

ここで、本題だった「レンタル」と「購入」はどっちがお得なのか?

まずは「ベッド」で考えていきましょう!

ベッドの「レンタル」はおよそ月1000円前後です。

年間で考えると、12000円ですね。

そして、ベッドの「購入」は10万円~20万円と幅広い価格です。

頭を上げたり、足を下げたり、ベッドの高さを変えたり出来るタイプは15万以上することが多いです。

比較すると、10年以上使用することが決まっているなら「購入」の方がお得です。

でも10年以上介護状態が続くとわかっていて、体の状態も変わらなくて…

なんて人ほとんどいないですよね?
という事はベッドは「レンタル」することをお勧めします!

「レンタル」しておけば、最初は「起き上がるのは自分で出来ていた」おばあちゃんが途中から「起き上がるのがしんどくなってきた」という場合でも、借りるベッドをグレードアップすればいいだけです。

次に「風呂用品」です。

これは、すべて直接裸で肌に触れる商品ばかりです。

そのため、「購入」しかできないという事になっています。

座面の高さが調節できる「お風呂の椅子」はだいたい2万円台が多いです。

「ちょっと高いな~」なんて私は感じてしまいます。

風呂のふちに設置する「風呂の手すり」はだいたい2万~3万円です。

「手すりに2万?」なんて思っちゃいますね。

でも、前にも記述した10万円までは介護保険が使えます。

自己負担額は1割で済みますから、それぞれ2000円程度で「購入」できるということですね!

そう考えると、「そんなに高くないじゃん!」という感じです。

ホームセンターや通販なんかでは、「お風呂の椅子」は結構売ってたりします。

調べてみると、4000円くらいで売ってました。高いのだと、15000円くらいでした!

ぱっと見ると、カタログに載っている値段は2万円ですから、「ホームセンターで買った方が安いじゃん!」と思いますが、介護保険を使えば「カタログで買った方がお得」となります。

ただ、介護保険を使えるのは年間10万円の上限があるので、その他に介護用品をたくさん「購入」する予定がある方は、ホームセンターや通販で「お風呂の椅子」を購入して、ほかの商品で介護保険を使った方が良い場合もあります。

賢く介護保険を使えば、特に介護用品を揃えられますね。

▼調べたところ、介護用品専門で扱っているネットショップもあるみたいですね。参考にしてみてください。
カスタマ

まとめ

1.介護用品の「購入」の介護保険の対象は年間10万円まで!
2.介護用品の「レンタル」「購入」は介護保険を使えば自己負担1割でOK!
3.介護度によって、「レンタル」できる商品が違う。(必要な人に必要なだけ)
4.介護用品は医療費控除はできない!
5.ベッドは「レンタル」、風呂用品は「購入」がおすすめ!
6.上手に介護保険を利用すれば、特に介護用品を揃えられる!

介護用品をベッドとお風呂用品を例に考えましたが、商品によって「レンタル」にすべきか、「購入」すべきか考えながら、介護用品を揃えていった方がお得に準備できそうですね。

介護保険を使うと1割になるのはすごくいいですね。

「たか~い!」と目を丸くした金額が「そのくらいでいいの?」という金額に変身します。

ぜひ、介護用品を考える時は「レンタル」と「購入」のカタログを両方見比べてほしいと思います。

購入する場合、あちこち探し回るよりネットで購入した方が時間が節約できるのでオススメですよ!
カスタマ

■介護の関連記事
親の介護のストレスを軽減する方法は!?介護施設の費用は高い!?

介護保険が使える年齢は40歳!?介護保険料はいつからいつまで払う?

親の介護をしたくない!!法律上の義務は?放棄は罪になるの?

親の介護費用は誰が払う?施設の利用だけでは兄弟間のトラブル解消にならない!!

介護と仕事の両立はきつい?仕事を辞める前に知らないと大変なこと

老人ホームの平均費用は?医療費控除で自己負担は軽減される?

※2018年3月時点の情報です。最新の情報とは異なる場合があります。
※本ページはプロモーションが含まれています。
※本記事にはアフィリエイトプログラムを利用しての商品のご紹介が含まれます。本記事を経由しサービスのお申し込みや商品のご購入をした場合、サービスや商品の提供元の企業様より報酬を受け取る場合がございます。

投稿者プロフィール

mamatasu
mamatasu
ママタスと申します。子育て中のママさんが抱える悩みや疑問、たとえば、育児、夫婦関係、健康、家族でのレクレーション、マネー情報を中心に情報発信しております。

スポンサーリンク

関連記事

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

ページ上部へ戻る